フリーエンジニアの中でも人気があるのが、バーチャルオフィスです。バーチャルオフィスとは、実際にオフィスを借りなくても、住所だけを使用できるオフィスのことを言います。

バーチャルオフィスがあると、仕事に関係した郵便物の受け取り住所にすることが可能です。郵便物は、バーチャルオフィスから自宅に転送されるケースも少なくありません。

バーチャルオフィスの住所を、名刺に記載できるようになるのもメリットです。バーチャルオフィスは都心の一等地にあることも多く、その住所を名刺などに記載できればクライアントに好印象を与えられるでしょう。自宅で仕事をしているフリーエンジニアの場合、仕事場と自宅の住所が同じで不安を感じることがあります。そこで自宅ではなくバーチャルオフィスを契約してその住所を記載すれば、プライバシーを守れるでしょう。

自宅を法人登記できないフリーエンジニアであれば、バーチャルオフィスを契約して法人登記ができるようになります。法人登記できない可能性があるのは、自宅が分譲マンションか賃貸物件の場合です。分譲マンションの場合は、管理組合の規約に住居専用物件と記載されていると法人登記はできません。賃貸物件の場合は、オーナーが認めなければ法人登記は不可能でしょう。

こうした際に法人登記するには別にオフィスを借りる必要がありますが、オフィスを借りると賃貸料や光熱費などが余分にかかってしまいます。そこでバーチャルオフィスを選べば、法人登記が可能になりお金も節約できるのです。